鉄板焼最前線

低予算卒業旅行の計画

卒業旅行の間によかっただけのグループ8人で行ったときは、最もコストを安くすることができる旅行の計画を決定していました。各交通機関、宿泊施設を調査報告し、結果は普通列車で、民宿を利用してきました。卒業旅行は楽しい思い出となるように計画通り、非常に低予算での旅行が思い出に残っています。
海外旅行も魅力的だが、国内旅行にも新しい発見があったり良いです。近くには、思い立ったらすぐに行くことができます。交通手段も車でドライブも良く、電車でのんびりしたり、新幹線や飛行機とオプションがあります。人気の観光スポットはもちろん、楽しみしてまたしても宿泊施設や宿泊施設の人と顔なじみになることもあります。国内旅行も素敵なんです。
　東日本大震災で仮設住宅への入居が進む中、独り暮らしの高齢者などが外部に異常を知らせる「非常時緊急通報装置」が全く設置されていないことが2日までに、岩手、宮城、福島3県への取材で分かった。阪神大震災や中越地震などでは孤独死対策で導入例があり、有識者からは設置を求める声が上がっている。
　通報装置は、入居者が身体に異常を感じた場合に発信器や室内に置かれたボタンを押せば、消防やヘルパー、登録した知人に電話がつながる仕組み。入居者から応答がない場合、救急隊を派遣する。阪神大震災では孤独死対策の一つとして、神戸市やボランティア団体が導入。中越地震でも新潟県長岡市などが高齢単身世帯などに設置した。
　一方、岩手、宮城、福島の3県では、孤独死対策は自治会や行政による見守りを中心としており、装置が置かれた仮設住宅はまだない。担当課は「自治体を通じての要望もなく、検討もしていない」と話す。
　仮設住宅の設備について自治体に提言している長岡技術科学大学（長岡市）の木村悟隆准教授は「見守り活動は生活環境や持病悪化の把握には有効だが、脳卒中や心筋梗塞などによる『突然の死』には対応できない」と指摘する。
　今年6月に宮城県塩釜市と名取市の仮設住宅でそれぞれ病死した高齢男女は、いずれも独り暮らしで最期をみとる人もいなかったといい、木村准教授は「早期発見で命が助かる例が多い」として、見守り活動と通報装置に並行して取り組むべきだとする。　

　心筋梗塞や脳卒中の原因となる動脈硬化が起きる新たな仕組みを解明したと、東北大大学院医学系研究科の片桐秀樹教授らが1日付の米医学誌サーキュレーション電子版に発表した。この仕組みには、細胞内で生み出されたたんぱく質をひも状から立体的な構造に折り畳む小器官「小胞体」の異常が関与しており、心筋梗塞などの新たな予防・治療法の開発につながる可能性があるという。
　小胞体に正しく折り畳めないたんぱく質がたまる「小胞体ストレス」と呼ばれる状態が悪化すると、「CHOP」というたんぱく質が働いて細胞自体が死んだり、血管に炎症を起こしたりする。
　片桐教授らは、動脈が硬化した部分でCHOPが増えていたため、CHOPを作れない高コレステロール血症のマウスを遺伝子操作で生み出した。その結果、血管の炎症が抑えられ、コレステロールが高くても動脈硬化になりにくくなることが判明。CHOPの合成を妨げる方法が見つかれば、新予防・治療法になると考えられる。　

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　内閣官房（２日）内閣審議官（財務省主計局次長）迫田英典

　農林水産省は１日、コメの安全性を確認するため、放射性物質検査の方法を週内にも決め、各自治体に通知する方針を固めた。

　同省は「２段階方式」で検査する案を検討している。まず、放射性セシウムが水田の土壌１キロ当たり１０００ベクレルを超えて検出された地域では、収穫前にコメのサンプルを取り、予備調査を実施。コメ１キロ当たり２００ベクレル超の同セシウムが検出された場合、収穫後に詳しく検査する。

　また、土壌のセシウム濃度が低い地域では、収穫後に市町村別に検査を行う方針。いずれの検査でも、コメの暫定規制値（１キロ当たり５００ベクレル）を超えた場合、市町村単位などで出荷停止の措置を検討する。主な検査対象は関東・東北地方になる。政府は４月、土壌のセシウムが１キロ当たり５０００ベクレルを超える水田について原子力災害対策特別措置法に基づき作付けを制限している。今回はそれ以外の地域のコメの検査基準を決める。

　防衛省が今年度中の部隊配備を目指して開発している次期の哨戒機「Ｐ１」の機体から、試験中に複数のひび割れが見つかり、同省が配備を来年度以降に先送りする方針を固めたことが、分かった。

　Ｐ１は、現行のＰ３Ｃ哨戒機の後継機として開発する初の純国産哨戒機で、新しい防衛計画の大綱で打ち出された「動的防衛力」の柱の一つとなる装備。中国海軍の動向を監視する役割などを担うが、配備の先送りは、自衛隊の警戒監視態勢に痛手を与えそうだ。

　自衛隊は現在、Ｐ３Ｃ哨戒機を約９０機保有。日本周辺を毎日飛行し、日本近海で動きが活発化している中国やロシアなど他国の潜水艦や水上艦艇の動向を監視している。

　Ｐ３Ｃは導入から３０年が経過して老朽化してきたことから、同省は２００１年度に後継機としてＰ１の開発に着手。川崎重工業が主契約会社となり、日本の主要航空産業が参加している。航空自衛隊の次期輸送機Ｃ２との同時開発で、開発費は計約３４５０億円。

　Ｐ１は現在、同省技術研究本部が海自厚木基地などで４機を試験中。飛行試験に使っている２機と製造中の２機の計４機が、今年度中に配備される計画だった。