鉄板焼最前線

サタのベッドを購入

最近、家のリフォームついでに、賭けても交換しました。フランスベッドは、すべて使用していて、思い切ってサタヘトスプニダ。サタベッドは、フォーシーズンズホテルなどで使用されています。さて、寝心地はとても快適で、とにかくぐっすり眠ることができます。硬いトンボが好きで、一番ハードにしています。欲を言えば、ちょっと硬くても良かったのか、と思っています。
1万円以下で購入できるようになったソファ。以前は非常に高価な存在だった気がします。しかし、ソファは高価であればあるほど長くするのではないでしょうか。以前は数万円は、ソファを購入し、リビングで使用していたのですが、10年ほど経過すると座面に座って状況がおかしくなってきた。我が家には、またソファーが購入時の価格は、百万以上という高価なもの。祖父が購入したもので、我が家に来て50年以上経っているわけだが、今も座ってリラックスして家族のお気に入りです。交換なしで生きているこのソファ、高価だが、ある意味エコ商品です。
【ソウル11日聯合ニュース】昨年11月にソウルで開催された20カ国・地域（G20）首脳会合（金融サミット）の後続措置に関する報告会議が11日、青瓦台（大統領府）で開催され、国家競争力向上策について集中的な論議が行われた。G20ソウルサミットがもたらす経済・社会秩序の変化を予測しつつ、開放拡大、国の品格向上、教育科学技術の発展、グリーン成長強化などをどのように達成するかに焦点が当てられた。
　会議を主宰した李明博（イ・ミョンバク）大統領は「G20ソウルサミットを起点に韓国の時代的課題を正確に把握することが重要だ」とした上で、「10年後、20年後の世界がどのように変化するか、その変化の中で韓国はどのような位置に立てるかを悩まなければならない。過去の方法を繰り返すことはできない」との考えを示した。
　また、世界が根本的に変化しているため、どのように適応し、先制的に対応していくかが、先進一流国家を目指す韓国の目標達成のために必要だと強調した。
　会議では、国家競争力強化委員会が、G20ソウルサミット後の国家間の障壁がさらに低くなるとみて、一歩先を行く開放政策を取るよう建議した。また、競争力を持つ海外企業の買収・合併（M＆A）を支援し、韓国投資公社（KIC）の機能を拡大する方針も明らかにした。
　同委員会の姜万洙（カン・マンス）委員長は、政府系ファンドの機能拡大に向け、KICの資産運用範囲の拡大や資金調達機能の強化などを通じ海外の有望企業と資産の買収能力向上を図ると述べた。韓国投資公社法改正を通じKICのウォン建て資産の運用を認め、自己資本の30倍以内での借り入れと債券発行が可能となるようにする計画だ。
　一方、G20首脳会合準備委員会は、韓国の開発の経験を開発途上国や新興国と共有することを目指す世界最高水準の開発関連教育機関「ソウルG20開発大学院」（仮称）と、G20の制度化と世界経済の支配構造強化策を研究する「世界経済支配構造研究センター」（仮称）の設立を準備していると明らかにした。
　青瓦台（大統領府）の金姫廷（キム・ヒジョン）報道官は会見で、同大学院について「韓国開発研究院（KDI）を中心に教育課程を改編し、新学期に開校できるよう準備を進めている」と説明した。
hjc@yna.co.kr

　【ロンドン＝木村正人】日本が購買力平価でみた国内総生産（ＧＤＰ）で今年、インドに抜かれて世界４位に転落することが国際コンサルタント会社ＰｗＣの報告書でわかった。中国やインドなど新興７カ国の購買力平価でみたＧＤＰは２０１７年に先進７カ国（Ｇ７）を追い抜く見通しで、０８年の金融危機をきっかけに世界の経済地図の変化が加速している。

　同報告書は２００９〜５０年にわたり、購買力平価でみた２０カ国・地域（Ｇ２０）とスペイン、ナイジェリア、ベトナムの各ＧＤＰを予測し、比較している。

　それによると今年、インドの購買力平価でみたＧＤＰは４兆４１２９億ドルに達し、日本の４兆３２２３億ドルを抜いて３位に浮上。１７年には新興７カ国（中国、インド、ブラジル、ロシア、インドネシア、メキシコ、トルコ）の購買力平価でみたＧＤＰの総計が３５兆１６９２億ドルになり、Ｇ７（米国、日本、ドイツ、英国、フランス、イタリア、カナダ）の３４兆８３３５億ドルを上回ると予測している。

　また、１９年に中国が米国を抜いて世界一になり、インドも４７年に米国を追い抜く。５０年の順位は（１）中国（２）インド（３）米国（４）ブラジル（５）日本−となっている。

　０９〜５０年の年平均経済成長率予測では、（１）ベトナム８・８％（２）インド８・１％（３）ナイジェリア７・９％（４）中国５・９％（５）インドネシア５・８％−で、ドイツは１・３％、日本は最下位の１％だった。

　ＰｗＣは０６、０８年にも同様の報告書を出しているが、「金融危機の影響が少なく力強い経済成長を続ける新興国と、経済対策で財政赤字が膨らみ景気回復が遅れる先進国の差が大きくなった」と分析。「１８世紀後半から１９世紀にかけての産業革命で西欧列強が力をつけたが、時代は逆戻りして、中国とインドが台頭してきた」と指摘している。

　さらに同報告書によると、新興国の中でも生産年齢人口が劇的に減るとみられる中国、ロシアに対し、若年層が多いインド、インドネシア、ブラジル、トルコ、メキシコは高い成長力を維持するという。

　【購買力平価でみたＧＤＰとは】　同じ商品を日本で１００円、米国で１ドルとしたとき、１００円と１ドルの価値は等しいとするのが購買力平価の考え方。為替相場は投機や通貨政策にも左右され、長期的には通貨の実力を正確に反映していないことが多い。このため、物価水準を考慮して実際の通貨の実力で換算した購買力平価のＧＤＰは、より実体に近い経済力を表す指標ととらえられている。www.vezetek.info

【関連記事】
「三都」連携、日本を再生　経済圏、リニアで合体
成長目標７％に引き下げか　中国、１１〜１５年
ガラケー捨てる決意で未来は始まる　２０１１年のＩＴ業界“大予測”
真価問われるユーロ　エストニアが１月から導入も東欧諸国は慎重
マレーシア首相の「先進国入り」宣言から来年で２０年
“神の領域”とヒトとの境界、性差の境界…　ボーダーが消えつつある